マツダが2026年3月期第1四半期の決算説明会を開催しました。
2026年3月期通期見通しは、販売台数を維持しつつ、営業利益500億円を目指すそうです。
情報元：決算資料・プレゼンテーション資料｜IR資料｜IR情報｜MAZDA 企業サイト
情報元は、マツダ公式ページです。
こちらの決算資料・プレゼンテーション資料にて、マツダの2026年3月期第1四半期決算の資料が掲載されています。
2026年3月期第1四半期決算と2026年3月期通期見通しの要約は以下の通り。
■2026年3月期 第1四半期実績
売上高：10,998億円（対前年 9％減）
営業利益：-461億円
経常利益：-343億円
親会社株主に帰属する当期純利益：-421億円
■2026年3月期 通期見通し
売上高：49,000億円（対前年 2％減）
営業利益：500億円（対前年 73％減）
経常利益：530億円（対前年 72％減）
親会社株主に帰属する当期純利益：200億円（対前年 82％減）
残酷な数字が並んでいます。
実績売り上げは対前年で9％減という結果となり、通期見通しでも対前年ですべて大幅な減少となりました。米国の関税問題が大きな要因ですが、個人的には他の市場を疎かにしたのも要因のひとつなのではないかと思います。
今期の施策は以下の通り。
- グローバル販売台数は、米国での販売減をその他の市場でオフセットし、前年並みにを維持
- 新型CX-5の成功裏の導入、国内ビジネス構造変革
- 米国販売奨励金の抑制を維持しつつ、さらなる価格アクションに向け競争環境を注視
- 関税対応施策に加え、800億円のコスト削減（変動費400億円、固定費400億円）を目指す。追加関税影響 約2,300億円に対し、60％以上を打ち返す
マツダは「新型CX-5」を導入して反転攻勢をかけるようです。また、米国では「更なる価格アクション」を起こすそうですので、どうなっていくんですかねぇ。追加関税の影響で今まで予定していた値上げができなくなったのか、それとも構わず値上げをしていくのか。
マツダは果たして本当に施策を完遂できるのか。
正直、今のマツダのそれができるのかはあまりイメージが湧きません。
またマツダは「BEVは意志あるフォロワー」戦略は変わらないようです。後追いでマツダクオリティを加えてある程度の人気を得ていく戦略ですが、EZ-6やEZ-60を見ていると少しイメージがついてきました。
さらにマツダは「全社横断のAI活用専任組織」を立ち上げるそうです。マツダはAIをフル活用して挑むみたいですね。現状はAIを制したものが全てを制する世の中になっていますので、果たしてマツダはこの荒波に耐えることができるのか。
以上です。
欧州では2025年末に新型CX-5が発売開始されます。
ここからマツダの反転が始まるのかが注目ですねぇ。
