2026年5月から全車に適用されるという「自動車向けサイバーセキュリティ法規（UN-R155）」
その中に出てくる「OTA」についてを学びます。
前回：【新世代マツダコネクト】サイバーセキュリティ法規に対応している車種、していない車種を考える
前回、マツダ車がUN-R155に適用しているかどうかを考えてみました。
実際のところ本当はどうなるのかわかりませんが、現状、第6世代向け新世代マツダコネクト（ロードスターを除く）が適用できていないようですよね。
ただ、個人的によくわからなかったのが、UN-R155で言われている「OTAとは何ぞや」ということです。
デジタル業界では良く聴く「Over The Air」ならわかるんですが、このUN-R155では単純にナビ機能がOTAに対応しているだけではダメなんだそうです。
以下、調べた内容をまとめてみました。
- UN-R155は、日本の型式認証精度に組み込まれている
- 2026年5月からは、OTA（無線アップデート）非対応の継続生産車も含めて全車両が対象となる予定
- この法規に対応できないと、型式認証が得られずに生産できなくなる可能性がある
- OTAでは「ソフトウェアを無線で更新できる機能」、「セキュアな通信」、「更新失敗時の安全設計」「サイバー脆弱性の継続監視」などに対応していなければならない
- ソフトウェアを無線で更新できる機能は「ナビ/ディスプレイオーディオ、メーター表示制御、車両制御ECU、ADAS、ゲートウェイECU」が必要
- セキュアな通信は「暗号化通信」「正規署名付きソフトの受け入れ」「改ざん通知」が必須（USB更新のみなどはNG）
- 更新失敗時にはフェイルセーフ機能（更新途中で何かあってもロールバック機能がある）ことが必須
- サイバー脆弱性の継続監視は「必要に応じて対策ソフトの提供」など、販売後も継続した対策が必要となる
※個人で調べた内容ですので、間違っている可能性があるので注意してください
こうして調べてみると、かなり自動車メーカーにとっては大規模な改修が必要な案件のようですね。これは確かに販売終了せざるを得ない車種も出てくると思います。欧州などでは実際に販売終了した車種もあるとかないとか。それと、車両本体価格が高くなるのも納得です。
マツダは「MAZDA2」と「CX-3」、「現行CX-5」がこの法規に適用できていないと言われています。ただ、現行CX-5の生産は、ガソリン車が2026年3月が生産終了することが確定しています。
→現行CX-5（ガソリンモデル）の生産終了が「2026年3月末」と発表されていました
なので、問題なのは「MAZDA2」と「CX-3」ですよね。
現在は機種体系変更をしましたが、どちらにせよ2026年5月からはこの法規にどのような対策をするのかが注目です。そのまま販売終了なのか、それとも、何かしらの対策がされて継続されるのか。はたまた、新型モデルがサプライズで登場するのか。
いずれにせよ、2026年は春頃が注目ですねぇ。
